【50%電気代を下げる方法】北海道電力の電気料金値上げはまだ序盤・・・

※2024年1月23日更新

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北海道電力の電気料金が値上げを続けていますが、何が原因で上がっているのか、今後はどのようなトレンドなのか、一番効果的な対策が何なのかわかりにくいですよね。

この記事を見てもらえれば、北海道電力の電気料金値上げの実態と今後のトレンド、最善の電気代値上げの対策が何なのかが理解できるようになります。

北海道電力の電気料金値上げの実態

まず、北海道電力の電気料金値上げの実態を見ていきましょう。

下記は日経新聞から抜粋した資料ですが、2022年11月と比べて2023年6月の各電力会社の電気料金値上げ幅を示した図になっています。

北海道電力を見ると、1ヶ月当たりで3,000円程度が値上げになっていることがわかります。

1ヶ月の電気使用量は260kWhで計算されているものが多いですが、実際には平均すると400kWh程度の電気を使っている家庭が多くなっています。

直近の電気料金明細を確認してみて、平均的な家庭より電気を使っているのかどうかを把握しておきましょう。

また、電気代の値上げはここ数ヶ月で始まったものではありません。

下記のグラフは北海道新聞の記事より抜粋した2020年1月～2022年8月までの電気料金値上げの推移です。

北海道電力の電気料金の値上げは今後も続くのか？

次に、北海道電力の電気料金値上げは今後も続くのか見ていきましょう。

結論から言うと、2024年6月から確実に値上げとなります。

燃料調整費は、火力発電を動かすための化石燃料（石炭、天然ガス）の価格変動を電気料金に反映させているものになります。

コロナが終息したことをきっかけに世界的に経済活動が活発したこととロシアウクライナ戦争で天然ガスの需給バランスが崩れて、化石燃料の価格は高くなっている状況です。

燃料調整費は、使った電気使用量に応じてかかってくる電気代になります。

つまり、電気代を使えば使うほど負担額も大きくなるということです。

ただ、日本のエネルギーは火力発電に大きく依存していることと、化石燃料を自国で賄えず他国から購入しなければいけないため、燃料調整費がどうなるのかは世界の動きによる部分が大きいです。

脱炭素の観点からも、化石燃料を使ったエネルギー供給構成を減らして原子力発電や水力発電や再エネ比率を増やすことを目指していますが、なかなか普及率が伸びていないのが現状になります。

つまり、電気代が下がっていく要素が今のところ見当たらないということです。

電気料金の内訳と計算方法

次に、電気料金の内訳と計算方法がどうなっているのか見ていきましょう。

まず電気料金は、「①基本料金」「②電力量料金」「③燃料調整額」「④再エネ賦課金」の4つで構成されています。

電力量料金、燃料調整額、再エネ賦課金は「単価×使用電力量」で計算されるため、計算方法はシンプルです。

ただ、燃料調整額は毎月変動することと、再エネ賦課金は毎年変動します。

燃料調整額は、2023年7月分の6.07円/kWh(軽減措置前)の単価で、再エネ賦課金は2024年度の1.4円/kWhで計算していきます。

実際に、北海道電力の従量電灯Bで電気料金の計算をしてみましょう。

電気代を50％下げる最善の方法

最後に、電気代を50％下げる最善の方法をお伝えします。

結論は、太陽光発電を設置することです。

小まめに電気を消したり、エアコンの設定温度を変えたりしても大幅に電気代を削減することはできません。

理由は、北海道電力から電気を買うこと自体は避けられないためです。

日本の屋根に設置できる平均容量である「4kWの太陽光発電」を設置した場合に、どれくらいの節電になるのか見ていきましょう。

4kWの太陽光発電を設置すれば、設置場所にもよりますが年間で4,400kWh程度の0円の電気が作られます。

毎月発電量の差はありますが、単純計算で4,400kWh÷12ヶ月で360kWhの電気が1ヶ月で作られる電気とします。

つまり、1ヶ月で360kWhの電気が作られても時間帯によっては売電されるケースがあるということです。

例えば、共働きで昼間に家にいなければ家で使われる電気量が少なくて太陽光発電で発電した電気は売電されるといったイメージになります。

360kWhの電気の内、200kWhを家で使った場合（電力会社からの購入電気量が400kWh→200kWh）で計算していきましょう。

ポイントは、2点あります。

1点目は、太陽光発電で発電した電気が優先的に家庭内の電気として使われるため、第三段階の高い電気を買わなくて良くなったことです。

2点目は、北海道電力から購入する電気が下がったため、燃料調整費や再エネ賦課金の金額も下がったことです。

今回のケースであれば、2024年度の買取単価である16円/kWh×160kｗhで2,560円が振り込まれます。

4kWの太陽光発電をつけるだけで、電気代は21,130円から10,844円になり売電収入として2,560円が入ってくる形です。

	1ヶ月の電気代	売電収入	合計負担金額
太陽光発電の設置前	21,130円	0円	21,130円
太陽光発電の設置後	10,844円	2,560円	8,284円

パワーコンディショナは15年程度で壊れてしまうリスクがありますが、交換費用は20万円程度になります。

太陽光発電自体は、30年～40年元気に発電する商品のため、生涯にわたって高い電気代を払うことを考えたら早めに設置しないと損であることは間違いありません。

昔は、太陽光発電は数百万する高い商品でしたが、今は容量によりますが100万円もかからず設置できるようになりました。

家の屋根との相性で太陽光発電が設置できない方も多数いますので、まずは家に太陽光発電が設置できるのか確認をしてもらいましょう。

まとめ‐北海道電力の電気料金値上げ

今回は、北海道電力の電気料金値上げの実態と今後のトレンド、50％電気代を下げる方法についてお伝えしました。

化石燃料に頼っている日本のエネルギー供給体制はなかなか変えることができず、今後も電気代が値下げに転じることは難しいと一般的には言われております。

抜本的な解決策として、太陽光発電を設置することをオススメしました。

太陽電池容量	年間推定節電金額	年間推定売電金額	元が取れる年数
1kW	37,476円	2,221円	9～10年
2kW	62,478円	3,702円	7～8年
3kW	77,742円	17,770円	8～9年
4kW	97,188円	22,214円	8～9年
5kW	97,185円	51,832円	8～9年
6kW	104,130円	55,536円	9～10年
7kW	74,979円	93,307円	9～10年
8kW	83,304円	103,667円	9～10年
9kW	99,963円	124,398円	9～10年
10kW	104,130円	129,584円	10～11年

太陽光発電の買取単価は、毎年下がってきていて太陽光発電の設置メリットがないのではないか？と思われている方もいらっしゃると思いますが、太陽光発電のメリットは昔と変わらずかなり高いです。

太陽光発電の買取単価は、お客様がいくらで太陽光発電を購入したかによって逆算で設定しているため、太陽光発電のメリットが下がらないように買取単価の設定をしております。

今からでも全然遅くないので、早めに太陽光発電を設置して電気代のかからない快適な生活を手に入れましょう。