【現役営業マンが解説】太陽光発電の今後はどうなるのか？

※2021年7月23日更新

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今後の太陽光発電市場がどのようになっていくのか、今から太陽光発電を設置するのは経済的にメリットがあるのかわかりにくいですよね。

この記事を見てもらえれば、世界や日本で起こっているクリーンエネルギーに向けた取り組みや太陽光発電の将来性について理解できるようになります。

太陽光発電の今後について

それでは、太陽光発電の今後について早速結論からお伝えします。

太陽光発電の今後は、明るい未来が待っています。

ただ、普段生活している中でも「脱炭素」や「再生可能エネルギー」、「太陽光発電」という言葉を目にしたり耳にすることが増えていませんか？

日経新聞を見ている方であれば毎日と言っても過言ではないくらい、目にすることが多いキーワードになっていることを実感できるはずです。

それだけ再生可能エネルギーや太陽光発電は注目度が高いことが言えます。

世界で何が起こっているのか

まず、世界でどんなことが起こっているのかを見ていきましょう。

2020年のアメリカ大統領選挙で、バイデン大統領が誕生してから世界的に「脱炭素」の動きが一気に加速しました。

トランプ政権だったときは、グローバルリーダーであるアメリカが「脱炭素」とは真逆の政策を進めていたため、脱炭素に向けた本格的な動きには至っておりませんでした。

	ガソリン車販売	温暖化ガスの排出量削減目標
アメリカ	2035年までにガソリン車新車販売を禁止 （※カリフォルニア州で）	2030年に2005年対比50-52%減らす 2050年に実質0を目指す
中国	2035年までにガソリン車新車販売を禁止	2060年に実質0を目指す
EU	2035年に実質販売禁止	2030年に1990年対比55％減らす 2050年に実質0を目指す
イギリス	2030年までにガソリン車新車販売を禁止	2030年に1990年対比68％減らす 2050年に実質0を目指す

もともとは、1997年の京都議定書から脱炭素社会に向けて活動が始まりました。

各国が2050年までにCO2排出を実質0にする理由には、地球の平均気温の上昇が産業革命前と比べて2℃を超えると、人間への健康被害や自然災害、経済的な打撃が生じることが国際的な調査でわかったためです。

地球存続のために、世界が1つになって脱炭素やクリーンな社会を目指しているということです。

日本で進み始めた脱炭素の政策

次に、日本の脱炭素政策について見ていきましょう。

まずは、世界の主要国と同じようにガソリン車販売と温暖化ガスの排出量削減目標を見ていきます。

	ガソリン車販売	温暖化ガスの排出量削減目標
日本	2035年までに乗用車の新車は全て電動車にする 2040年にはトラックなどの小型商用車も全て電動車にする	2030年に2013年対比46％減らす 2050年に実質0を目指す

日本の自動車産業では、他国と比べても国内でのHV（ハイブリッド）車の販売台数も多く、脱炭素に向けても着々と進めてきた国ではあります。

ただし、ここ数年でHV車ではなくEV（電気自動）車を普及させる声が世界的に盛り上がってきており日本の自動車メーカーも方針転換を余儀なくされている実情です。

基本的には、グローバル的に脱炭素がテーマになってきていることが理由になります。

特に、アメリカがバイデン大統領に代わって環境政策を強く打ち出していることも日本にとっては大きな要因になります。

ただ、民間企業は脱炭素が進むことでもう一歩踏み込んで脱炭素を意識しなければいけない理由が出てきました。

つまり、脱炭素が単純に環境貢献をしているという宣伝効果ではなく、ビジネスを行う上で投資家や消費者が環境政策を行っている企業なのかを取引や消費の観点で見るように変わったのです。

これからの時代は、脱炭素に関わらない企業は淘汰されるといっても過言ではない状況になります。

環境価値という新しい考え方

次に、脱炭素に向けた活動が本格化する中で環境価値という新しい考え方が生まれてきております。

太陽光発電を例に環境価値の内容を見ていきましょう。

脱炭素に向けて、国から企業に対しても二酸化炭素排出削減の目標が課されており、企業もさまざまな取り組みをしております。

大企業を中心に国から毎年のように二酸化炭素排出削減目標が設定されており、まずは省エネ機器への買換えを行い、太陽光発電を設置してクリーンなエネルギーを使ったりしています。

ただ、再生可能エネルギーの絶対数が少ないので二酸化炭素排出枠を購入する動きが出てきております。

実際に、伊藤忠商事の蓄電池「スマートスター3」では自宅で使った電気量がアマゾンや楽天、Tポイントに換算できるシステムが出てきております。

詳しく知りたい方は、スマートスターの記事を覗いてみてください。

クリーンで作られる電気の価値が見直しされており、電気代が高くなってでもクリーンな電気を購入する時代に変わってきています。

太陽光発電の価格や経済性はどうなっていくのか

次に、太陽光発電の価格や経済性がどうなのかを見ていきましょう。

グローバル・日本で脱炭素に向けて進んでいるとはいえ、太陽光発電を設置するメリットがなければ設置はしませんよね。

なかなか信じてもらえないかと思いますが、住宅用太陽光発電（2kW～10kW）で初期費用の回収にかかる期間は、7年～9年くらいが相場になっております。

それぞれ2kW～10kWの経済効果は、下記をクリックすると詳細が理解できますので本当に7年～9年で初期費用が回収できるの？と思った方は覗いてみてください。

2kW太陽光発電	3kW太陽光発電	4kW太陽光発電
5kW太陽光発電	6kW太陽光発電	7kW太陽光発電
8kW太陽光発電	9kW太陽光発電	10kW太陽光発電

10年間の固定価格買取制度の元で、太陽光発電は電力会社に売電を行っておりますので制度内で初期費用は回収できるということです。

また、太陽光発電の寿命は20年以上のため残りの期間（10年～15年）はメリットでしかありません。

固定価格買取制度について詳しく知りたい方は、固定価格買取制度の概要を纏めた記事を覗いてみてください。

0円太陽光発電の普及

次に、0円太陽光発電の内容を見ていきましょう。

初期費用が10年以内で回収できるとはいえ、ある程度のまとまった初期費用がかかるためなかなか太陽光発電に手が出ない方も多くいるのは事実です。

そのようなお客様には、0円太陽光発電がオススメです。

本当に0円で太陽光発電を設置できるの？と思った方も多いと思いますが、0円で太陽光発電を設置することはできます。

この3つの中でも、PPAモデルの0円太陽光発電の普及が高まっています。

PPAの頭文字は「Power Purchase Agreement」で、電力販売契約のことです。

簡単に言うと、太陽光発電は0円で設置する代わりに電気の契約は一定期間〇〇電気に変えてほしいという内容のものになります。

詳しく知りたい方は、0円太陽光発電の3つの仕組みとメリットデメリットの記事を覗いてみてください。

ちなみに、2021年4月17日に小泉環境相が住宅太陽光発電設置の義務化を視野に入れている記事があります。

現実的には、設置自体ができない屋根もあるのでもう少し内容精査する必要がありますが、方向性として太陽光発電の義務化も視野に入ってきていることを頭の片隅に入れておいても良いでしょう。

太陽光発電を設置することは長い目線でメリットであることは間違いありませんので、ご自身にあった形で今のうちから太陽光発電の設置を検討してみましょう。

まとめ

今回は、太陽光発電の今後についてお伝えしました。

改めて、太陽光発電の今後が明るくなる理由を見ておきましょう。

国の政策や補助金も活用しながら、まずは2030年の脱炭素に向けて太陽光発電の普及率を上げていかなければ目標達成は難しい状況です。

すべてのご家庭で太陽光発電を設置する日も遠くないはずです。

一人一人の意識を変えて、脱炭素を目指して持続的な社会を実現していきましょう。