※2024年4月24日更新
電気代が高くなってきているけど、節電以外に何かできる対策がないのか教えてほしいです。また、電気代が今後どうなっていくのかも知りたいです。
こんなお悩みにお答えします。
✅本記事の内容
・大手電力会社の電気料金値上げの実態
・電気代の値上げの仕組み
・電気代は今後どうなるのか？
・電気代値上げへの3つの対策
✅本記事の信頼性
✔太陽光発電メーカーに10年以上勤務（現役）
✔住宅用太陽光発電を月販200棟（2年以上継続中）
✔某大手ビルダーの営業担当（複数ビルダー担当）
じわりじわりと電気代が毎月のように値上げになってきていますが、電気代が値上げになる仕組みや今後も値上げが続くのかわかりにくいですよね。
この記事を見てもらえれば、電気代の仕組みや今後の電気代の見通し、電気代高騰への3つの対策が理解できるようになります。
大手電力会社の電気料金値上げの実態
それでは早速、大手電力会社10社の電気料金値上げの実態を見ていきましょう。
標準的な家庭で、2023年6月から2,000円～5,000円近くの値上げとなります。（2022年11月対比）
✅各電力会社ごとの電気代値上げ率
北海道電力 21％
東北電力 24％
東京電力 14％
北陸電力 42％
中国電力 29％
四国電力 25％
沖縄電力 38％
関西電力、中部電力、九州電力は電気代の値上げはないの？
関西電力、九州電力は原子力発電の稼働率が高く、火力発電所の稼働率が低いため電気代が抑えられております。
中部電力は、原子力発電の稼働率は高くはありませんが、元々電気代が高かったこととトヨタ自動車などで採用されている高圧及び特別高圧の電気代の利益があったため、家庭用電気代の値上げまでは至らなかった形になります。
関西電力、中部電力、九州電力以外の7電力会社では、火力発電への依存度が高く火力発電の燃料費である天然ガスや石炭石油の原材料価格高騰により電気代が上がっています。
電気代の値上げの仕組み
次に、家庭用の電気料金の仕組みを見ていきましょう。
電気代がどのようなもので決まっているのか基本的な内容から確認していくことで、これからの電気料金がどのようになるのか、どのような対策が効果的なのかが理解できるようになります。
電気料金がどのような構成で成り立っているのかから見ていきましょう。
電気料金は、下記画像の4つの要素から成り立っています。
近年の電気代値上げの大きな要因は、①基本料金と②使用電力量料金と③燃料費調整額の上昇です。
その中でも特に大きな値上げの要因になっているものは、燃料費調整額の上昇になります。
電気料金を構成している「基本料金＋使用電力量料金」と「燃料費調整額」と「再エネ賦課金」に分けて詳しく見ていきましょう。
①基本料金と使用電力量料金
まずは、基本料金と使用電力量料金です。
基本料金と使用電力量料金はイメージがつきやすい方が多いかもしれません。
電気を使わなくても固定で費用がかかるのが「①基本料金」で、使った電力量に応じて費用がかかるのが「②使用電力量料金」です。
参考に、東京電力のスタンダードプランの①基本料金と②使用電力量料金を確認してみましょう。
✅2022年6月時点の東京電力スタンダードプラン
✅2023年7月以降の東京電力スタンダードプラン
✅2024年4月以降の東京電力スタンダードプラン
契約プランによって、それぞれ基本料金と電力量料金が異なることがわかります。
そして、2022年6月、2023年7月、2024年4月で基本料金も電力量料金も値上げとなっていることがわかります。
基本料金はそこまで大きく値上げになっていないけど、電力量料金が10円/kWh程度値上げになっているってことよね？
そうですね。例えば1ヶ月に400kWh使う家庭であれば400kWh×10円/kWhの4,000円がこの1年で値上げになったということです。
どれだけ節電をしても1年前の電気料金と同じにするのは、なかなか厳しいことがわかると思います。
②燃料費調整額
次は、燃料費調整額です。
まず、燃料費調整額を見る上では、日本のエネルギー事情を把握する必要があります。
日本で作られている電気の7割近くが火力発電でまかなわれています。
つまり、天然ガスや石炭や石油を輸入して火力発電で電気を作っているということです。
上図は、日本の電気が何で作られているのかを表したグラフになりますが天然ガス、石炭、石油のような化石燃料から作られていることがわかります。
燃料費調整額がこれに関わっているということ？
はい、天然ガス石炭石油の価格が上がると燃料費調整額が上がる仕組みになっています。
日本は、天然ガス石炭石油を輸入に多く頼っているため、このような化石燃料が高騰すれば電気代が上がることになります。
直近の燃料費調整額がどれくらいの価格になっているのか見ていきましょう。
| 2021年6月 | 2021年12月 | 2022年6月 | 2022年12月 | 2023年5月 | |
| 北海道電力 | -2.48円 | -0.28円 | 1.93円 | 9.75円 | 7.43円 |
| 東北電力 | -1.75円 | 0.31円 | 3.6円 | 12.57円 | 10.74円 |
| 東京電力 | -3.29円 | -1.09円 | 2.97円 | 11.92円 | 9.21円 |
| 中部電力 | -4.4円 | -2.38円 | 1.77円 | 11.04円 | 8.95円 |
| 北陸電力 | -0.47円 | 1.14円 | 2.91円 | 9.64円 | 8.45円 |
| 関西電力 | -0.64円 | 0.79円 | 3.42円 | 10.15円 | 8.94円 |
| 中国電力 | -1.3円 | 1.05円 | 4.21円 | 14.36円 | 12.5円 |
| 四国電力 | -1.2円 | 0.76円 | 3.06円 | 11.21円 | 9.7円 |
| 九州電力 | -1.25円 | -0.01円 | 1.85円 | 7.69円 | 6.8円 |
| 沖縄電力 | -1.86円 | 1.33円 | 4.8円 | 17.98円 | 15.58円 |
燃料費調整額は、どの電力会社でも毎月値上げが加速しているのがわかると思います。
2021年の燃料費調整額はマイナスになっているので電気代が少し安くなっていたところから最近では大幅に上がっています。
これは、どうやって見たらよいの？
✅燃料費調整額の計算方法
東京電力で2023年5月に400kWhの電気を使ったときの燃料費調整額
⇒400kWh×9.21円/kWh＝3,684円
燃料費調整額の単位は「〇〇円/kWh」のため、使用した1ヶ月の電力量に応じて燃料調整費「使用電力量×燃料費調整額」を支払う必要があります。
4人家族の1ヵ月の平均的な使用電力量が400kWhなので、毎月3,684円が電気代に上乗せされているイメージです。
③再生可能エネルギー発電促進賦課金
最後に、再生可能エネルギー発電促進賦課金について見ていきましょう。
日本の電源別の電力量グラフでもわかるように、日本は化石燃料による電気が7割近く占めていることは理解できたと思いますが、今後は再生可能エネルギーを増やしていく計画があります。
具体的には、2030年までに再生可能エネルギーを36％～38％に持っていく計画です。
現状は18％なので、倍近くを再生可能エネルギーで賄う計算ですが、その再エネ普及の後押しとなっているのが再生可能エネルギー発電促進賦課金を活用した固定価格買取制度があります。
2012年から国は再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が買取義務を課した制度が始まっています。
つまり、再生可能エネルギーで発電した電気は売電できるということです。
その財源に、われわれ全国民から再生可能エネルギー発電促進賦課金を徴収している形になります。
え！？毎月、再生可能エネルギーの普及のためにお金取られているってこと？
そうですね。ご自宅に太陽光発電をつけていたら売電収入という形で恩恵を受け取っていることになりますが、太陽光発電など設置していない方からすれば恩恵なしに再生可能エネルギー発電促進賦課金を取られ続けています。
具体的に、再生可能エネルギー発電促進賦課金の推移を見てみましょう。
2012年の再生可能エネルギー発電促進賦課金は0.22円/kWhからスタートしましたが、2024年で3.49円/kWhまで上昇しました。
| 再生可能エネルギー発電促進賦課金 | |
| 2024年 | 3.49円/kWh |
| 2023年 | 1.40円/kWh |
| 2022年 | 3.45円/kWh |
| 2021年 | 3.36円/kWh |
| 2020年 | 2.98円/kWh |
| 2019年 | 2.95円/kWh |
| 2018年 | 2.90円/kWh |
| 2017年 | 2.64円/kWh |
| 2016年 | 2.25円/kWh |
| 2015年 | 1.58円/kWh |
| 2014年 | 0.75円/kWh |
| 2013年 | 0.35円/kWh |
| 2012年 | 0.22円/kWh |
2023年に一気に下がった理由は、何なの？
簡単に言うと、化石燃料の高騰で再生可能エネルギーの電気の価値が上がったからです。
今まで再エネ賦課金は、再生可能エネルギーを普及させるための固定価格買取制度の売電収入として活用されておりました。
ざっくり言うと、「再エネの電気は買い取るけど全国民からその買い取り相当分のお金をもらいます！」というイメージです。
ただ、ここ直近では化石燃料の高騰により火力発電を使うことは電力会社にとって赤字で電気を作ることになるため、再生可能エネルギーの電気を使うことは電力会社の赤字を軽減させるために貢献しています。
赤字軽減に貢献している再生可能エネルギーに対して、国民に再エネ賦課金の減額で調整したという形です。
この再生可能エネルギー発電促進賦課金も燃料費調整額と同じ計算で電気料金に反映されるの？
✅再生可能エネルギー発電促進賦課金の計算方法
東京電力で2024年4月に400kWhの電気を使ったときの再エネ賦課金
⇒400kWh×3.49円/kWh＝1,396円
再エネ賦課金の単位は「〇〇円/kWh」のため、使用した1ヶ月の電力量に応じて再エネ賦課金「使用電力量×再エネ賦課金」を支払う必要があります。
4人家族の1ヵ月の平均的な使用電力量が400kWhなので、毎月1,396円が電気代に上乗せされているイメージです。
電気代は今後どうなるのか？
次に、電気代は今後どうなっていくのか見ていきましょう。
結論としては、電気代はさらに値上げされます。
✅電気代が値上げしていく理由
①中国のエネルギーシフトが加速しているため
②コロナ明けの経済活動の活性化によるエネルギー需給ひっ迫があるため
③ロシアウクライナ情勢でエネルギー価格が高騰しているため
④原子力発電がなかなか稼働再開しないため
⑤国の電気代軽減策が2024年5月から終わっていくため
上記3つの理由が複合的に絡み合ってエネルギー原料の高騰が続いています。
①中国のエネルギーシフトが加速しているため
まず、中国が「石炭火力発電」から二酸化炭素排出が低い「天然ガス火力発電」にエネルギーシフトしているため、天然ガス需要が世界的に高まっています。
つまり、天然ガスの価格が高くなり続けているということです。
世界的に脱炭素に向けてエネルギーシフトをしており、天然ガスの需要は高まっています。
中国も経済発展がすごいから、使う天然ガスの量も多いのね。
凄まじい勢いで経済発展を続けている中国は、使う化石燃料も多いため世界の化石燃料需要に影響を与える大きな存在になっております。
②コロナ明けの経済活動の活性化によるエネルギーひっ迫のため
次に、コロナ明けによる経済活動再開でエネルギーひっ迫が発生しています。
2020年にコロナが本格化してから、経済活動が停滞しエネルギー価格が安くなっていましたが、コロナ慣れもあり経済活動が本格化してからエネルギー需要が供給量を上回っておりエネルギー価格が高騰しています。
コロナはエネルギー原材料価格にも影響を与えているのね。
2023年は日本でもコロナ明けと呼ばれるようになりましたが、世界では既にコロナ以前の経済活動が本格化しており、使用するエネルギーも増えていてエネルギーひっ迫が起こっております。
③ロシアウクライナ戦争によるエネルギー価格の高騰のため
次に、2022年2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻でエネルギー情勢が不安定になっています。
ロシアはエネルギーが豊富な国のため、多くの国がロシアからエネルギーを購入しています。
ロシアから天然ガスなどの化石燃料を購入しない国も出てきており、世界で化石燃料の購入先を変える動きが出始めており、化石燃料不足も発生しています。
エネルギー価格が高騰すると、電気代はもちろんですが食料品や商品などありとあらゆるモノが値上げになっていきます。
食料品等の値上げは、電気代高騰による影響も大いにあります。
④原子力発電がなかなか稼働再開しないため
次に、原子力発電がなかなか稼働再開しないことが挙げられます。
東日本大震災が起こって、原子力発電を稼働させるための規制が厳しくなりました。
現在稼働している原子力発電所は、東日本大震災で事故を起こした原子力発電所とは型が異なるものです。
原子力発電がある地元自治体の理解を得るのも稼働再開に大きなハードルになっているのよね？
安全対策と地元の理解の2つをクリアして、稼働再開が見込める体制になりますね。
電気代が上がり続けている実情があるので、少しずつ原子力発電を稼働させる気運は高まってきております。
⑤国の電気代軽減策が2024年5月から終わっていくため
最後に、国の電気代軽減策が2024年5月から終わっていくことも挙げられます。
あまり認識されていないかもしれませんが、2023年1月～2024年4月の電気代は国が一部を負担してくれています。
✅国の電気代軽減策の内容
2023年10月～2024年5月は、家庭用電気料金の3.5円/kWhを国が補助
つまり、1ヶ月に400kWh使う家庭であれば1,400円(400kWh×3.5円/kWh)が安くなっているということです。
その期間が2024年5月に終了するため、電気代が上がるということになります。
2024年6月から全額補助がなくなるの？
2024年6月からは国の補助がなくなります。
国も電気代の補助を続けていく財源もなくなるため、いずれにしても電気代が上がっていくことは間違いありません。
電気代の値上げ対策
次に、電気代の値上げ対策を見ていきましょう。
値上げ対策は、下記3点しかありません。
✅電気代高騰の対策
①日々の生活で節電に心がける
②電気料金プランの見直しをする
③太陽光発電を設置して電気を自分で作る
節電については、心がけ次第になるので今回は電気料金プランの見直しと太陽光発電を設置する2点について見ていきましょう。
電気料金プランの見直しをする
まず、電気料金プランの見直すことです。
2016年から電力自由化が始まり、東京電力や関西電力のような大手電力会社以外でも電気の契約ができるようになりました。
大手電力会社ではない、いわゆる「新電力会社」が大手電力会社よりも安い電気料金プランを用意しており、電気代が10％程度安くなるケースもあります。
でも、どの電力会社でどの電気料金プランが良いのか探すのが面倒くさいのよ。
住んでいるエリアごとにどの電力会社が良いのか全て比較できるサイトがあるので、そのサイトから自分にあった電力会社と電気料金プランが探すことができます。
✅電力会社の切替でみんなが思う不安
・切り替えの費用は無料
・切り替えをしても安定した電力を供給できる
・電気代は安くなる
電力会社を変えても、普段の生活で変わることは全くありません。
住んでるエリアによって、既に最安値の電力会社の電気プランで契約されている方もいるかもしれませんが、今の電気単価よりも安くなるのか無料で比較検討できるので下記サイトで試してみましょう。
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太陽光発電を設置して電気を自分で作る
次に、太陽光発電を設置して電気を自分で作ることです。
一軒家にお住まいであれば、太陽光発電の設置をすれば昼間の電気代が0円にすることもできます。
マンションやアパートにお住まいの方は、太陽光発電は設置できません。。
でも、太陽光発電は高いイメージがあるから設置したくないのよね。具体的に何kWの太陽光発電を付けたら、どれくらいお得になるの？
各太陽電池容量ごとに、1年間でどれくらいお得（節電+売電）になるのかを纏めました。
| 太陽電池容量 | 年間の経済効果（儲け） | 初期費用の回収年数 |
| 1kW | 35,330円/年 | 11～12年 |
| 2kW | 70,631円/年 | 7年～8年 |
| 3kW | 96,361円/年 | 7年～8年 |
| 4kW | 115,691円/年 | 7年～8年 |
| 5kW | 128,598円/年 | 8年～9年 |
| 6kW | 154,326円/年 | 8年～9年 |
| 7kW | 170,690円/年 | 9年～10年 |
| 8kW | 205,761円/年 | 8年～9年 |
| 9kW | 231,488円/年 | 8年～9年 |
| 10kW | 240,057円/年 | 8年～9年 |
太陽光発電の価格はかなり安くなっているので、もし屋根に設置できるなら設置した方が長期的に見るとお得になることは間違いありません。
なんとなく儲かるイメージは持てるけど、毎月の電気代と売電収入はどうなるの？
下の表は、各電力会社ごとの一般的な電気料金メニューで、1ヶ月当たり400kWhの電気を使用する方が、4kWの太陽光発電を設置した時の電気代と売電収入を表しております。
ちなみに、1ヶ月当たり400kWhの電気使用量が日本の平均的な電気使用量で、4kWの太陽光発電が日本の平均的な太陽光発電設置容量です。
| 電力会社 | 電気代 （太陽光なし） | 電気代 （太陽光あり） | 売電収入 （太陽光あり） | 実質負担額 （太陽光あり） |
| 北海道電力 | 21,130円 | 10,844円 | 2,560円 | 8,284円 |
| 東北電力 | 19,440円 | 10,644円 | 2,560円 | 8,084円 |
| 東京電力 | 19,204円 | 9,887円 | 2,560円 | 7,327円 |
| 北陸電力 | 18,535円 | 9,704円 | 2,560円 | 7,144円 |
| 中部電力 | 14,547円 | 7,600円 | 2,560円 | 5,040円 |
| 関西電力 | 13,442円 | 6,311円 | 2,560円 | 3,751円 |
| 中国電力 | 20,089円 | 11,228円 | 2,560円 | 8,668円 |
| 四国電力 | 18,361円 | 8,882円 | 2,560円 | 6,322円 |
| 九州電力 | 13,374円 | 7,046円 | 2,560円 | 4,486円 |
| 沖縄電力 | 22,003円 | 10,689円 | 2,560円 | 8,129円 |
太陽光発電を設置すれば、太陽光発電をつけていない時と比べて電気代の負担額は50%以下にできることがわかります。
毎月の節電＋売電が積み重なると、上の各太陽電池容量の経済効果が見込めるということです。
太陽光発電が良いことはわかったけど、どうやったら安く買えるの？
間違いなく安く太陽光発電を買う方法は、スポンジが推奨しているCOAT㈱から太陽光発電を買うことです。
✅確実に安く太陽光発電を買う方法
①スポンジ公認の販売業者に見積をする（下サイトで無料見積可能）
②購入する時期に使える補助金がないか確認してもらう
③補助金の代行申請を行ってもらうことを確認して契約する
太陽光発電と蓄電池は、「本当は安く買えるのに高く買わされている人が多い」と本業でも感じているので、最も安く買える方法で皆さんは買ってください。
今すぐに見積を取らなくても良いと思っている方もいると思いますが、太陽光発電の相場価格を知るため、そして将来購入する際の比較見積としても使えるので、オススメしています。
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高い電気代に毎月悩むくらいなら、早めに太陽光発電を設置すれば確実に元は取れます。
まとめ-電気代値上げ
今回、電気代の値上げについてお伝えしました。
電気代は、2024年6月から本格的に高くなってきます。
値上げになる理由を改めて5つおさらいしておきましょう。
✅電気代が値上げしていく理由
①中国のエネルギーシフトが加速しているため
②コロナ明けの経済活動の活性化によるエネルギー需給ひっ迫があるため
③ロシアウクライナ情勢でエネルギー価格が高騰しているため
④原子力発電がなかなか稼働再開しないため
⑤国の電気代軽減策が2024年5月から終わっていくため
値上げの対策は、①節電、②電力プランの見直し、③太陽光発電を設置の3つです。
節電は多くの方が取り組まれており、本格的な値上げ対策のためには太陽光発電の検討をオススメします。
実際に、家庭用太陽光発電の問い合わせや見積依頼が2024年は2022年対比で2倍以上に急増しております。
ただ、太陽光発電は設置したくても設置できない方も1～2割はいます。
確実に言えることは、太陽光発電を設置できる屋根をお持ちであれば太陽光発電を設置しないと経済的に損をするということです。
電気代はこれから上がっていきますので、まずは自宅に太陽光発電が設置できるのかから検討を進めてみましょう。
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太陽光発電を設置して、「電気代で悩まない生活」と「売電収入を得られる生活」を手に入れましょう。
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