※2024年2月25日更新
各都道府県の住宅用蓄電池への補助金を纏めた記事だけでなく、各自治体の蓄電池補助金についても書かれた記事を探しています。
こんなお悩みにお答えします。
✅本記事の内容
・全国(各都道府県、各自治体)の蓄電池補助金について
・各都道府県の蓄電池と組み合わせができる国の蓄電池補助金
✅本記事の信頼性
✔太陽光発電メーカーに10年以上勤務（現役）
✔住宅用太陽光発電を月販200棟（2年以上継続中）
✔蓄電池を本業で10台/月販売を継続中
全国(各都道府県、各自治体)の住宅用蓄電池向けの補助金を纏めた記事はあまりないですよね。
この記事を見ていただければ、各都道府県と各自治体ごとの住宅用蓄電池向けの補助金について理解できるようになります。
全国(各都道府県、各自治体)の蓄電池補助金について
それでは早速、全国(各都道府県、各自治体)の蓄電池の補助金について見ていきましょう。
下記の各都道府県のリンクをクリックすると、各都道府県(各自治体)ごとの住宅用蓄電池の補助金概要や申請手順、入金の流れについての詳細が確認できます。
北海道の蓄電池補助金
東北の蓄電池補助金
関東の蓄電池補助金
中部の蓄電池補助金
新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県
近畿の蓄電池補助金
中国の蓄電池補助金
四国の蓄電池補助金
九州の蓄電池補助金
福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
各都道府県の蓄電池と組み合わせができる国の蓄電池補助金
次に、各都道府県の蓄電池補助金と組み合わせができる国の補助金を見ていきましょう。
| 補助金予算 | 20億円 |
| 蓄電池への補助額 | 下記①②③の中で最も金額が低い金額 ①初期実効容量の3.2万円/kWh ②機器工事費の1/3 ③60万円 |
| 公募期間 | 2023年1月31日～2023年12月22日 |
国の蓄電池補助金も活用することができれば、かなり多くの補助が受けられます。
蓄電池は高いと思っている方も多いので、使える補助金は全て使って快適な生活を手に入れましょう。
✅DR補助金を活用する上でのポイント
・各地方自治体が出している補助金と併用で活用できる
・補助金が出る蓄電池機種が限られている
・蓄電池が遠隔操作される場合がある
・蓄電池を勝手に廃棄などしてはいけない
DR補助金について詳しく知りたい方は、「DR補助金」の記事を覗いてみてください。
まとめ－各都道府県の蓄電池補助金
今回は、全国(各都道府県)の住宅用蓄電池への補助金についてお伝えしました。
お住まいの都道府県(各自治体)で蓄電池への補助がある場合は、積極的に活用しましょう。
各都道府県及び各自治体の補助金は、基本的に申請の早いもの順でなくなり次第終了となるため、蓄電池を検討されている方は早めの申請がオススメです。
そもそも蓄電池の選び方や相場価格がわからないという方は「タイプ別(7タイプ)のおすすめ蓄電池の紹介」か下記サイトは無料で見積依頼ができるので試してみましょう。
家庭用電気代は2023年6月から全国的に2,000円～4,000円の値上げとなり、2024年6月には国の電気代補助が少なくなるので、更に値上げ(3,000円程度)となります。
電力会社から極力電気を買わない生活が一番経済的にお得になるため、最近では太陽光発電だけではなく蓄電池の需要も伸びてきているのは事実です。
長い目で見ると、太陽光発電＋蓄電池は確実に経済的にお得になりますが、財布事情と相談して検討してみてください。
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電気代の高騰や自然災害が増えているので、節電対策＋停電対策として早めに補助金を活用して蓄電池のある快適な生活を手に入れましょう。
各都道府県の太陽光発電補助金を確認したい方は、「各都道府県の太陽光発電補助金」の記事を覗いてみてください。
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