※2026年2月14日更新

各都道府県の住宅用蓄電池への補助金を纏めた記事だけでなく、各自治体の蓄電池補助金についても書かれた記事を探しています。
業界歴10年以上の経歴を生かして、あなたの住んでいる地域で蓄電池補助金がいくらもらえるのかの回答を約束します。
✅本記事の内容
・全国(各都道府県、各自治体)の蓄電池補助金について
・全国の蓄電池補助金ランキングトップ10
・各都道府県の蓄電池と組み合わせができる国の蓄電池補助金
✅本記事の信頼性

✔太陽光発電メーカーに10年以上勤務(現役)
✔住宅用太陽光発電を月販200棟(3年以上継続中)
✔蓄電池を本業で30台/月販売を継続中
全国(各都道府県、各自治体)の住宅用蓄電池向けの補助金を纏めた記事はあまりないですよね。
この記事を見ていただければ、各都道府県と各自治体ごとの住宅用蓄電池向けの補助金について、どの自治体が蓄電池に対しての補助金が多いのかランキング形式で理解できるようになります。
全国(各都道府県、各自治体)の蓄電池補助金について

それでは早速、全国(各都道府県、各自治体)の蓄電池の補助金について見ていきましょう。

下記の各都道府県のリンクをクリックすると、各都道府県(各自治体)ごとの住宅用蓄電池の補助金概要や申請手順、入金の流れについての詳細が確認できます。
北海道の蓄電池補助金
東北の蓄電池補助金
関東の蓄電池補助金
中部の蓄電池補助金
新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県
近畿の蓄電池補助金
中国の蓄電池補助金
四国の蓄電池補助金
九州の蓄電池補助金
福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
全国の蓄電池補助金ランキングトップ10

次に、全国の都道府県かつ自治体の蓄電池補助金の中で「補助金額の多い自治体トップ10」をランキング形式で見ていきましょう。
ランキングに入っている自治体にお住まいの方は、蓄電池を買うには恵まれた環境なので、早めに蓄電池購入を考えましょう。

トップ5は下記表にまとめましたので、ご確認ください。

トップ5は、蓄電池に50万円以上の補助金が出ています。
蓄電池の相場価格(100万円~300万円)を考えると購入する蓄電池によってはかなり破格で購入することが可能です。
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ランキングトップ10を見ていきましょう。
1位. 東京都 千代田区:最大 1,250,000円
対象経費の20%まで補助される、全国的にも極めて稀な高額補助です。
2位. 高知県 梼原町:最大 800,000円
購入費用の1/4を補助します。
3位. 神奈川県 川崎市:最大 700,000円
蓄電容量1kWhあたり100,000円という非常に高い単価で設定されています。
4位. 高知県 土佐町:最大 670,000円
設置費用の2/3を補助する手厚い制度です。
5位. 新潟県 長岡市:最大 564,000円
設置費用の1/3を補助します(1kWhあたり14.1万円以下が条件)。
6位. 北海道 士幌町:最大 510,000円
蓄電池価格の1/3を補助します。
7位. 全国の複数自治体:最大 500,000円
以下の自治体が上限50万円に並んでいます。
◦ 北海道: 厚真町(工事費の30%)、知内町(太陽光と合算)
◦ 福島県: 大熊町、葛尾村(経費の1/2)
◦ 埼玉県: 入間市(太陽光と同時設置必須)
◦ 長野県: 飯山市(10万円/kWh)、高森町(設置費の1/3)
◦ 和歌山県: 和歌山市(経費の1/3)、那智勝浦町(経費の1/3)
◦ 鳥取県: 大山町(購入・設置費の1/2)
◦ 高知県: 津野町(5万円/kWh)
8位. 大阪府 枚方市:最大 470,000円
補助対象経費の1/3を補助します。
9位. 長野県 箕輪町:最大 420,000円
太陽光と同時設置の場合、1kWhあたり60,000円(上限42万円)となります。
10位. 全国の複数自治体:最大 400,000円
◦ 東京都: 港区(8万円/kWh)
◦ 大阪府: 和泉市(4万円/kWh)
◦ 富山県: 魚津市、氷見市(いずれも経費の1/3)
◦ 高知県: 安田町、須崎市、東洋町、奈半利町など多数
◦ 青森県: 八戸市(対象経費の1/3)
各都道府県の蓄電池と組み合わせができる国の蓄電池補助金

次に、各都道府県の蓄電池補助金と組み合わせができる国の補助金を見ていきましょう。
| 補助金予算 | 66.8億円 |
| 蓄電池への補助額 | 下記①②③の中で最も金額が低い金額 ①初期実効容量の3.7万円/kWh ②機器工事費の1/3 ③60万円 |
| 公募期間 | 2025年3月26日~2025年12月5日 |

国の蓄電池補助金も活用することができれば、かなり多くの補助が受けられます。
蓄電池は高いと思っている方も多いので、使える補助金は全て使って快適な生活を手に入れましょう。
✅DR補助金を活用する上でのポイント
・各地方自治体が出している補助金と併用で活用できる
・補助金が出る蓄電池機種が限られている
・蓄電池が遠隔操作される場合がある
・蓄電池を勝手に廃棄などしてはいけない
DR補助金について詳しく知りたい方は、「DR補助金」の記事を覗いてみてください。
まとめ-各都道府県の蓄電池補助金

今回は、全国(各都道府県)の住宅用蓄電池への補助金についてお伝えしました。

お住まいの都道府県(各自治体)で蓄電池への補助がある場合は、積極的に活用しましょう。
各都道府県及び各自治体の補助金は、基本的に申請の早いもの順でなくなり次第終了となるため、蓄電池を検討されている方は早めの申請がオススメです。
そもそも蓄電池の選び方や相場価格がわからないという方は「タイプ別(7タイプ)のおすすめ蓄電池の紹介」か下記サイトは無料で見積依頼ができるので試してみましょう。
下記の表は、2026年の各電力会社ごとでファミリー世帯が1ヵ月に400kWhの電気を使ったときの電気料金を表しています。


2010年対比で、どの電力会社も値上げになっていることがわかります。
電力会社から極力電気を買わない生活が一番経済的にお得になるため、最近では太陽光発電だけではなく蓄電池の需要も伸びてきているのは事実です。
長い目で見ると、太陽光発電+蓄電池は確実に経済的にお得になります。
無料なので、まずは見積依頼からスタートすることをオススメします。
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電気代の高騰や自然災害が増えているので、節電対策+停電対策として早めに補助金を活用して蓄電池のある快適な生活を手に入れましょう。
各都道府県の太陽光発電補助金を確認したい方は、「各都道府県の太陽光発電補助金」の記事を覗いてみてください。


コメント
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